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目次

• ○  30代に保険は必要？
• ・なぜ保険が必要なのか①　死亡や病気・ケガ、介護などへの備え
• ・なぜ保険が必要なのか②　将来のための資金の備え
• ・30代の保険加入率
• ・30代の入院理由は？
• ○  ケガや入院時にかかる費用とは？
• ・治療費
• ・入院基本料
• ・食事代
• ・差額ベッド代
• ・先進医療費
• ・交通費
• ・消耗品
• ・入院費用の相場は？
• ○  公的保険の種類とは？①－１　公的医療保険について
• ・健康保険
• ・国民健康保険
• ・共済組合
• ○  公的保険の種類とは？①－２　公的医療保険の給付制度
• ・高額療養費
• ・傷病手当金
• ・出産育児一時金
• ・出産手当金
• ・自営業者と会社員の保障の違い
• ・公的医療保険制度があれば民間保険は不要？
• ○  公的保険の種類とは？②－１　遺族年金
• ・遺族基礎年金
• ・遺族厚生年金
• ・中高齢寡婦加算
• ・遺族年金についてのまとめ
• ○  民間保険の種類とは？①　死亡保険について
• ・定期保険とは？
• ・定期保険のメリット
• ・定期保険のデメリット
• ・終身保険とは？
• ・終身保険のメリット
• ・終身保険のデメリット
• ・定期保険と終身保険のどちらを選ぶべき？
• ○  民間保険の種類とは？②　医療保険について
• ・医療保険の仕組み
• ・医療保険の主契約①　入院給付金
• ・医療保険の主契約②　手術給付金
• ・医療保険の特約
• ・医療保険の種類①　終身医療保険と定期医療保険
• ・医療保険の種類②　掛け捨て型と貯蓄型
• ・女性向けの医療保険
• ・遺族年金についてのまとめ
• ○  30代で保険に加入しておくメリット・デメリット
• ・メリット
• ・デメリット
• ○  ライフスタイル別30代の保険の選び方
• ・独身男性の保険の選び方とは？
• ・独身女性の保険の選び方とは？
• ・共働き（子供なし）の夫婦の保険の選び方とは？
• ・共働き＆子どもありの夫婦の保険の選び方とは？
• ・専業主婦（夫）＆子どもあり夫婦の保険の選び方とは？
• ○  まとめ

30代に保険は必要？

家族状況などによっても必要な保険や金額は変わってきます。
自分にとって本当に必要な保険は何だろう？と考えることが大切なのです。
実際のところ約8割の世帯がなんらかの形で加入しています。

では、なぜ30代で8割もの方が保険に入っているのか、ここでは30代で保険に入る必要性や役割について考えていきましょう。

なぜ保険が必要なのか①　死亡や病気・ケガ、介護などへの備え

仕事でも手応えを感じ、結婚や出産など家族を持つ人が多い30代。
働き盛りの年代に保険は必要？と思うかもしれませんが、徐々に病気のリスクも上がり、今まで自分のために入っていた保険を家族のための保険にシフトする大事な時期です。
子どもがいる人は万が一の時、独身の人は働けなくなった時などのために備えておく必要性は高そうです。

わたしたちの生活の中には、さまざまなリスクがひそんでいます。
例えば若くしてがんになってしまったり、精神的な病気で長期入院になってしまったりすることもあります。
そうした予期しないできごとで経済的に生活が困難になる、思い描いていた生活ができなくなってしまうこともあります。
このようないつ起きるかわからないけれども、いったん起きるとまとまったお金が必要となるときに備えておくのが保険なのです。

なぜ保険が必要なのか②　将来のための資金の備え

また保険は子どもの教育資金や老後の生活資金などの将来必要となるお金を、必要な時期や目的にあわせて準備する方法としても利用することもできます。
このように、保険は自分や家族、そして将来を守る「生活保障」の手段です。
自分や家族に必要な保障内容を確認し、目的に合った保険種類を選んで契約することが大切です。
正しい知識を身につけ上手に保険を活用しましょう。

30代の保険加入率

30代の生命保険加入率は、男性が82.4%、女性が82.8%
と高い水準です。
男女による大きな差はありません。
20代～40代の保険加入率を並べると以下のようになっています。

30代の入院理由は？

30代男性の入院理由1位は「精神疾患」で女性も2位となっています。
どの年代でも上位の入院理由ですが、

愛媛県の調査結果

ケガや入院時にかかる費用とは？

病気やケガなどで入院した際にかかる費用のなかには、次のようなものがあります。

●治療費（診察料、手術費、医薬品代）
●入院基本料
●食事代
●差額ベッド代
●先進医療費
●交通費
●消耗品

治療費

病気やケガの治療にかかる費用です。検査や投薬、注射、点滴などにかかる費用のほか、手術や術後のリハビリ代なども治療費に含まれます。
公的医療保険が適用されるため、自己負担は3割となります。
ただ、厚生労働省が未承認の治療や薬を使うといった自由診療の場合は、公的医療保険が適用されず、すべての治療費について10割負担となります。

入院基本料

入院基本料とは、入院した際にかかる1日あたりの基本料金です。
治療費同様、公的医療保険適用対象となるため、自己負担は3割となります。

食事代

入院中に病院で提供される食事料金です。
一般の方の負担額は1食460円1日1,380円と決められています。
公的医療保険適用対象外のため、全額自己負担となります。

差額ベッド代

入院したとき、大部屋と呼ばれる一般病棟ではなく、希望によって４床以下の病室を選ぶと、入院料とは別に全額自己負担の追加料金がかかります。
例えば差額ベッド代5,000円のところに一週間入院したら、35,000円の自己負担となります。

先進医療費

先進医療とは、厚生労働省が認めた高度な医療技術を用いた治療・手術のことです。
先進医療に関わる費用は公的医療保険の適用対象外となるため、全額自己負担となります。
負担額は先進医療の種類やかかった病院によって異なりますが、場合によっては数百万円かかることもあります。

交通費

お見舞いや付添いなど、家族が病院を往復する際の交通費は個人的な出費という扱いになります。
公的医療保険対象外となり、全額自己負担です。

消耗品

入院中に購入した雑誌や有料テレビの視聴カード、着替え、スキンケアグッズ、入浴グッズ、飲料などの消耗品についても全額自己負担となります。
入院が長引けば長引くほど細かい出費がかさみ、気がつけば入院費の負担額が膨らむ原因となっている場合もあります。

入院費用の相場は？

生命保険に関する全国実態調査によると

公的保険の種類とは？①－１　公的医療保険について

公的医療保険制度とは、病気やケガで病院を受診したときの医療費の一部を負担してくれる保険制度のことです。
日本では「国民皆保険制度」とも呼ばれています。全ての日本国民は「健康保険」や「国民健康保険」など、何らかの保険制度に必ず加入することになっています。

健康保険

健康保険とは、会社員など特定の企業に属する従業員やその扶養家族が加入する公的医療保険のことです。

国民健康保険

国民健康保険は、個人事業主やフリーランスといった自営業者、農業従事者など、企業に属さない人が加入することになる公的医療保険のことです。

共済組合

共済組合は、公務員や教職員など、その扶養家族が加入する公的医療保険のことです。

公的保険の種類とは？①－２　公的医療保険の給付制度

公的医療保険制度には、もしもの場合に備えられるさまざまな給付制度があります。
そちらを見ていきましょう。

高額療養費

高額療養費制度とは、入院や治療によってひと月あたりの自己負担額が一定の金額をこえた場合、申請によってその超過分を国から払い戻しが受けられる制度です。
例えば保険適用の医療費が月100万円かかったとしても、年収が約370万～約770万円の方の場合、高額療養費制度を活用すると自己負担は月８万7,430円になります。
また月々の自己負担限度額は、被保険者の所得や年齢によって区分されているなど注意点もあります。

傷病手当金

傷病手当金は健康保険等の被保険者が病気やケガで働くことができず、事業主から十分な報酬が受けられないときに支給される制度です。
病気・ケガによって連続して３日以上働けなくなった場合(待機期間)に適用され、４日目以降から休業日に対して給付金が支給されます。
１日あたりの給付金額は、「支給開始日の以前12カ月間の各標準報酬月額を平均した額÷30日×2/3」で計算されます。
支給開始から最長で1年6ヶ月間も支給され、健康保険に加入している会社員で条件を満たしていれば誰もが受け取れます。
自営業者などの国民健康保険加入者には、傷病手当金が用意されていないのでご注意ください。

出産育児一時金

被保険者及びその被扶養者が妊娠85日（４カ月）以後に出産した場合に給付金が支給される制度です。
一児につき42万円（産科医療補償制度の対象外となる出産は40.4万円）が出産育児一時金として支給されます。

出産手当金

出産手当金は会社員などの健康保険加入の被保険者が出産前後で会社を休み、その間に給与を得られないときに給付金が支払われる制度です。
給付の対象となるのは、出産の日以前42日目～出産日の翌日以後56日目までの範囲内で、会社を休んだ期間となります。
１日あたりの給付金額は、「支給開始日の以前12カ月間の各標準報酬月額を平均した額÷30日×2/3」で計算されます。
たとえば、標準報酬月額が30万円の場合は、1日あたり6,667円の出産手当金が支給されます。
出産手当金は、自分自身で「出産手当金支給申請書」を作成して、加入中の保険組合や協会けんぽに提出しないと支給されません。
自営業者が加入する国民健康保険には、出産手当金が用意されていないので気をつけましょう。

自営業者と会社員の保障の違い

国民健康保険に加入する自営業者と健康保険に加入する会社員の保障の一番の違いは、1出産手当金と傷病手当金の有無です。
出産による産前産後休暇中に受取る出産手当金、病気やケガ等による休業中に受取る傷病手当金は、休業中の被用者を対象とした給付制度です。
そのため、特定の会社に属さない方が入る国民健康保険では、これらの手当金を受取れません。

公的医療保険制度があれば民間保険は不要？

日本は公的医療保険制度が充実しているので、わざわざ民間の医療保険に入らなくても良いのでは？と思う人もいるかもしれません。
しかし、個室や少人数部屋に入院したときにかかる差額ベッド代は全額自己負担になりますし、治療費についても、先進医療の技術料等は公的医療保険の適用対象外となります。
１カ月の医療費の自己負担が限度額を超えると、高額療養費制度が利用できますが、公的医療保険の対象外であるこれらの費用は計算の対象外となります。
このように公的医療保険ではカバーしきれないこともあるので、民間の医療保険への加入を検討すると良いかもしれません。

公的保険の種類とは？②－１　遺族年金

遺族年金とは国の社会保障制度の一つで、家族を養っていた人が死亡したときに残された家族に支給されます。
遺族年金には遺族基礎年金と遺族厚生年金の2種類があります。
どの遺族年金がもらえるかは、死亡した人が加入していた年金制度の種類、つまり職業が自営業であったか会社員であったかによって決まります。
・死亡した人が自営業者であった：遺族基礎年金
・死亡した人が会社員であった：遺族基礎年金＋遺族厚生年金
遺族基礎年金がいくらもらえるかは、残された家族の家族構成で決まります。
遺族厚生年金は、会社員として働いていた年数とその間の収入で決まります。

遺族基礎年金

国民年金の一部に含まれていて、受給可能なのは子どもを有する配偶者もしくは子どもです。
子どもというのは、18歳になった年度の3月31日までの子を指します。
遺族基礎年金の年金額は77万7,800円となっており、子どもの人数によって加算される仕組みです。
子どもの加算は、第1子と第2子がそれぞれ22万3,800円、第3子以降がそれぞれ7万4,600円となっています。
お子さんのいない40歳未満と40歳から64歳までの配偶者には支給されません。

遺族厚生年金

厚生年金の一部なので会社員・公務員として働いていた人の家族がもらえる年金です。 死亡した人が一定の条件を満たしていれば、生計を維持していた家族・親族に対して支給されます。
子どもや孫は、18歳になるまでの期間が支給の対象となります。
夫・父母・祖父母は、基本的に60歳から支給が始まり、遺族基礎年金が支給されている夫に関しては遺族厚生年金も合わせて支給されます。
また、子どもがいない30歳未満の妻は、5年間に渡る支給になるという点に注意が必要です。
夫を亡くした妻は年齢に関わらず受け取れますが、妻を亡くした夫は年齢に制限があるので受け取れないケースもあります。

中高齢寡婦加算

配偶者を失った妻が受け取る遺族厚生年金には、以下のいずれかに該当する場合に限って加算があります。
1. 夫の死亡時に、40歳以上65歳未満で、同一生計としている子を持たない妻
2. 遺族厚生年金と遺族基礎年金を受給していた子のある妻が、子が18歳に到達する年度の末日に達した等の理由で、遺族基礎年金を受給できなくなったとき
この加算は、遺族基礎年金の受給対象とならない妻が受け取る場合に支給されます。
具体的には、40歳以上65歳未満で子どもがいない場合に支給される加算です。
遺族厚生年金を受給している妻が65歳になるまでの間、1年当たり58万5,700円が加算されます。

遺族年金についてのまとめ

遺族基礎年金、遺族厚生年金それぞれに受給要件が設定され、受給金額の算出方法も異なります。
子の有無や人数によっても受給金額は左右されますので気を付けましょう。
「遺族年金を受け取ることができる」と思い込んでいる人も多く、本当に自分が遺族年金の受給対象なのかどうかを確認しておくと不安も小さくなります。

民間保険の種類とは？①　死亡保険について

万が一のことがあった場合に備える死亡保険は、大きく定期保険と終身保険に分けられます。
それぞれの特徴を理解し、自分にはどちらがあっているか考えてみましょう。

定期保険とは？

定期保険とは、保険期間（保障期間）が決まっている保険のことです。
基本的に保険料は掛け捨てで、万が一がなく満期を迎えた場合、そのまま契約終了となります。
契約内容によっては更新でき継続することもできます。
満期保険金の受け取りはありません。また、貯蓄性がないため、毎月の保険料は終身保険に比べると安めに設定されていることが一般的です。
定期保険は、特定の期間でできる限り保険料を抑えながら、手厚い保障を得たい人に合っている商品といえるでしょう。

定期保険のメリット

割安な保険料で手厚い保障が得られます。
ある一定期間の保障を手厚くできます。
保険の見直しがしやすいです。

定期保険のデメリット

更新すると保険料が上がります。
満期があるため更新に限度があります。

終身保険とは？

終身保険とは、一生涯保障が続く保険です。
保険料の支払い方法は、亡くなるまで保険料を支払う「終身払」と、一定の年齢や期間で保険料の支払いが終了する「有期払」の2種類があります。
終身保険は更新がないため、加入時から保険料が上がることはありません。
また、被保険者が亡くなると、保険金の受取人に死亡保険金が支払われるほか、解約するとそれまで払い込んだ保険料の額に応じた解約金が受け取れます。
早期での解約の場合、解約金は払い込んだ保険料の総額を下回ることが多く、解約金がない場合もあります。
終身保険は、保障と貯蓄性の両方の機能を備えているため、保障も積立もしたい人にあっている商品といえるでしょう。

終身保険のメリット

保障が一生涯続きます。
貯蓄性があります。

終身保険のデメリット

定期保険に比べると保険料が高いです。
途中解約すると解約金が支払った保険料よりも少なくなる場合があります。

定期保険と終身保険のどちらを選ぶべき？

定期保険と終身保険は、どちらが優れているというものではありません。
ある一定期間だけ手厚い保障を得たいのであれば定期保険、貯蓄性を求めるのであれば終身保険というように、加入する目的に応じて使い分けると良いでしょう。
また、自分の葬儀費用などを終身保険で準備しつつ、万が一の場合の教育費や遺された家族の生活費は収入保障保険で確保するなど、定期保険と終身保険を組み合わせる方法もあります。
定期保険は保険料を抑えながら手厚い保障を得ることができたり、一定期間だけ保障を厚くできたり、終身保険にはないメリットがあります。
それぞれの保険の違いを押さえ、必要な保障が得られる保険を選ぶようにしましょう。

民間保険の種類とは？②　医療保険について

医療保険は入院や手術に備える保険です。
医療保険の仕組みや保障の種類、特徴を正しく理解することで、自分にとって医療保険が必要か不要か考えることができます。
民間の医療保険は、公的医療保険の不足分をカバーするための保険で、公的医療保険の内容を理解し、足りない部分や不安な部分を確認して加入すると良いでしょう。

医療保険の仕組み

民間の医療保険は、自分で保険会社・商品を選び加入し、入院や手術等治療を受けたときの経済的な負担に備える保険です。
主契約に特約を追加することによって保障を充実させます。
主契約の保障内容や給付金額、選択できる特約の種類は、保険会社や商品によって異なりますので、自分には何が必要かを整理しながら考えていく必要があります。

医療保険の主契約①　入院給付金

医療保険の主契約は入院給付金や手術給付金になっています。

入院給付金とは、保険期間内に病気やケガで入院した場合に給付金を受取れる保障です。
「1泊2日以上の入院」や「日帰り入院から」など、保険会社や商品によって給付金が支払われる条件は異なります。
契約時に、「入院1日あたり〇円」と決めた金額を入院日数に応じて受取れるタイプが一般的ですが、最近では「1入院あたり〇円」という一時金タイプの商品も増えてきました。
長期入院の場合には入院日数に応じて受取れる商品の方が心強いですが、短期入院の場合は日帰り入院でも多く受取れる一時金タイプの商品の方が安心かもしれません。
(例)
Aさん　入院1日あたり1万円の入院給付金が受取れる保険
Bさん　1入院あたり10万円の入院給付金が受取れる保険
ケース①　1泊2日で入院した場合に受取れる金額
Aさん　1万円×2日=2万円
Bさん　1回入院　10万円
ケース②　3週間（21日間）入院した場合に受取れる金額
Aさん　1万円×21日=21万円
Bさん　1回入院　10万円
入院1日あたりいくら受取れるか、1入院あたりいくら受取れるかといった給付金の金額は、自由に選べることができます。
給付金額が多ければ毎月支払う保険料は高くなりますので、保険料と保障のバランスを考えることが大切です。
入院給付金には支払限度日数があり、支払限度日数は1入院あたりで30日、60日、120日などを選び、通算で約1,000日に設定されている場合がほとんどです。
また、入院が長引きがちな三大疾病「がん（悪性新生物）・急性心筋梗塞（心疾患）・脳卒中（脳血管疾患）」で入院した場合、支払限度日数の延長や無制限になる商品もあります。
ただし、人間ドックのような検査入院や正常分娩による出産に伴う入院は、入院給付金の保障対象外ですので注意しましょう。

医療保険の主契約②　手術給付金

手術給付金とは、病気やケガを治療するために所定の手術を受けた場合に給付金を受取ることができる保障です。
手術給付金は、入院給付金日額×所定の倍率によって、給付金額が決まる仕組みです。
仮に入院給付金日額が1万円で倍率が20倍の手術を受けた場合は、20万円の手術給付金を受取れます。
手術給付金で受取れる金額は、手術の種類(開頭・開腹・腹腔鏡など)によって変動するタイプと、手術の種類にかかわらず固定されているタイプの2種類があります。
商品によっては入院手術か日帰りでの手術かによって受取れる給付金が異なることもありますので、加入を検討する際にはしっかり比較してみましょう。
一般的に、倍率が変動するタイプの方が重い手術を受けた場合に多くの給付金を受取ることが可能ですが、保険料が高くなることに注意が必要です。
また、入院を伴う手術か日帰りで受けた手術かによって手術給付金の倍率が変わる場合もあります。

医療保険の特約

医療保険で追加できる特約には、
先進医療給付金：所定の先進医療を受けたときの保障
放射線治療給付金：所定の放射線治療を受けたときの保障
がん診断給付金：がんと診断されたときの保障
三大疾病一時金：三大疾病「がん（悪性新生物）・急性心筋梗塞（心疾患）・脳卒中（脳血管疾患）」で所定の条件になったときの保障
介護一時金：介護になったときの保障
就業不能給付金：病気やケガで働けなくなったときの保障
死亡保険金：死亡したときの保障
このように特約を追加することで医療保険の保障内容を充実させることができますが、特約を追加した分保険料は高くなります。

医療保険の種類①　終身医療保険と定期医療保険

医療保険は、保険期間や保障内容、貯蓄機能の有無等によってさまざまな種類があります。そちらを見ていきましょう。

終身医療保険とは、保障が一生涯続く医療保険で、保険料は契約内容を途中で変更しない限り一定です。
そのため、老後も含めて一生涯の医療保障を準備する手段に適していると考えられます。
ただし、終身医療保険は加入したあとは保障内容を見直さずに、契約内容を加入時のままにしてしまう可能性があります。
医療技術や医療環境、公的医療保険制度は時間の経過とともに変化するので、定期的に見直さなければ、将来的に適切な保障でなくなるかもしれません。
終身医療保険の支払方法は、一生涯にわたって支払う終身払いと一定期間で支払いが終わる有期払いの2種類があります。

一定期医療保険とは、保障期間が10年や15年、もしくは何歳までといったように期間が決まっている医療保険です。
更新型の場合、一定期間経過後も健康状態にかかわらず更新できますが、更新時の年齢で保険料が再計算されるため、保険料が更新するごとに高くなっていきます。
そのため、定期医療保険は一定期間だけ医療保障を手厚くしたい人に向いているといえるでしょう。

医療保険の種類②　掛け捨て型と貯蓄型

掛け捨て型の医療保険とは、保険期間の途中で解約しても解約金がないタイプの医療保険です。
毎回の保険料負担は貯蓄型よりも割安に設定されているため、保険料の負担をおさえつつ手厚い医療保障を準備したい人に向いています。
貯蓄型の医療保険は、保障期間の途中で解約すると解約金があるだけでなく、所定の年齢に達するとお祝い金や還付金等を受取ることができる医療保険です。
貯蓄が苦手な人は貯蓄型の医療保険に加入して、医療保障を準備しながら貯蓄するのもひとつの方法でしょう。

女性向けの医療保険

女性向けの医療保険とは、一般の医療保険と比較して女性特有の病気で入院・治療した際の保障が手厚いのが特徴です。
多くの場合は医療保険に特約として追加することで女性特有の病気への備えを手厚くすることができます。
女性特有の病気には、乳がん、子宮筋腫、妊娠時の妊娠高血圧症候群、出産時の帝王切開などがあります。

遺族年金についてのまとめ

医療保険を選ぶポイントは、どんなことに備えたいかという目的をはっきりさせることです。
保障内容は手厚くするほど安心ですが、その分保険料は高くなります。
自分にとって何が一番必要なのか、得たい保障の優先順位を考えましょう。

30代で保険に加入しておくメリット・デメリット

メリット

30代で保険に加入するメリットといえば、保険料が安いことがあげられます。
契約時の年齢によって保険料が計算されるため、死亡や入院のリスクが高い年齢は保険料が高く、そのリスクが少ない若い時期は保険料が安くなっています。つまり、40代よりは30代で保険に入る方が保険料は安くなります。
健康リスクが少ないうちに万一のことを考えると良いでしょう。病気になってしまってからでは内容によっては加入できなかったり、加入ができたとしても保険料が高くなったりと条件がつく場合があります。

デメリット

30代で保険に入るデメリットといえば、健康に過ごせた場合、保険料が無駄になってしまうことが考えられます。
「掛け捨て型」の保険は割安にはなっていますが、途中で解約しても戻ってくるお金がほとんどありません。

ライフスタイル別30代の保険の選び方

独身男性の保険の選び方とは？

独身の男性が保険に選び方は、家族構成やライフスタイルによって異なります。
たとえば、次に該当するような方は、独身であっても保険に加入して、もしもの場合に備えておく必要があるでしょう。
・貯蓄が少なく、入院費の支払いが厳しかったり、働けなくなったりして収入が途絶えてしまうと生活に困る場合
・親と同居しており自分が実質上の大黒柱として生活を支えている場合
会社員の方は病気やケガで働けなくなった場合、健康保険から傷病手当金が支給されます。これは、業務外の病気や怪我などの理由で、4日以上（連続する3日間を含む）仕事を行うことができなかった場合に、月給の約3分の2の金額が最大1年半支給されるものです。
ところが、自営業者が加入する国民健康保険には傷病手当金のような制度がなく、万一病気やケガで働けなくなっても、公的医療保険からの手当は見込めません。
病気やケガの治療にかかる費用はもちろん、休業中も住居費や水道光熱費などの固定費だけでなく食費などの生活費がかかりますので、会社員の方よりも手厚い保障を確保しておくことが大切です。

独身女性の保険の選び方とは？

独身女性の選び方も、基本的に男性と同じ選び方で問題ないと思いますが、30代になると女性特有の病気になることも考えられますので医療保険、がん保険などで手厚くカバーすると良いでしょう。
加えて、一定期間働けなくなった時の生活費をサポートする「就業不能保険」も検討してみるのも良いと思います。
基本的に会社員であれば社会保険に加入しており、ケガや病気で働けなくなった時には「傷病手当金」を申請することができ、条件を満たせば給料の約3分の2を受給できますが最長１年半までです。
フリーランス・自営業の方が加入する国民健康保険には傷病手当金制度が無いため、注意が必要になります。

共働き（子供なし）の夫婦の保険の選び方とは？

共働きの夫婦(子供なし)で、お互いに働いている場合は、夫婦のどちらか一方が亡くなった場合でも、自らの収入で生活できることを考えると、生活で困ってしまう可能性は低いため大きな死亡保障は必要ありません。
一方、ご主人が収入を得て、奥様がパートもしくは専業主婦といった場合は、奥様の生活費の保障を考えておく必要があります。
共働きの夫婦(子供なし)の場合、遺族年金は子供がいる夫婦に比べて少なくなります。
また、病気やけがで入院した際、今後考えられるライフプラン（子育て費用や教育費、住宅購入費等）のために、できるだけ預貯金からの支出は避けたいものです。医療保険などで備えておくことが望ましいでしょう。

例　ご主人、奥様共に会社員の場合　　　　　　　　　　　
死亡保障(葬儀代程度)、医療保険、がん保険、就業不能保険

例　ご主人、会社員、奥様、パートの場合　　　　　　　　　
死亡保障(ご主人、収入保障、奥様、葬儀代)、医療保険、がん保険、就業不能保険

共働き＆子どもありの夫婦の保険の選び方とは？

子どもあり夫婦共働き家庭の保険の選び方としては、夫婦それぞれの収入や家計負担に
応じた保障額にすることが重要です。
万が一のことがあった場合は、残された家族が生活に困窮したり、子供が希望の進路を諦めたり、思い描いていた将来と違っているかもしれません。
そのようなリスクを回避し、残された家族が安心して暮らせるための備えが必要です。
亡くなった場合の公的保障として遺族年金を受け取れますが、子供の年齢、期間、厚生年金
などによって金額が変わるので注意が必要です。
子どもありの夫婦の生命保検の選び方としては、遺族年金がいくらもらえるのか、子どもの
教育費や子育て中の生活費がいくらかかるのか、確認しておく必要があります。

専業主婦（夫）＆子どもあり夫婦の保険の選び方とは？

夫（妻）が大黒柱として働き、妻（夫）は専業主婦（夫）というケースで子どものいる夫
婦の場合を考えてみましょう
共働きの家庭と違って、収入がある配偶者が亡くなるとすぐに経済的に困窮してしまう可
能性がありますので注意が必要です。
子どもの教育費に加え、残された家族が十分に生活できるように生命保険で備えておくべ
きです。
公的保障である遺族年金があるので、生活費や教育費のすべてを民間の生命保険に頼る必
要はありませんが保障額を適正なものにするには、その家庭における必要額を認識する必要があります。

まとめ

このように公的保険から支給されるものや、これから必要になっていくお金を理解していくと、自分に必要な保障がみえてきます。
公的保険からでは足りないものを民間の保険に加入することで、自分にあった保険になります。
今後、自分のライフスタイルに変化があったときなどは、自分の加入している保険を振り返り、必要であれば見直しするのも良いでしょう。(結婚、出産、マイホーム購入、転職、定年など)

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